少し前ですが、MOOCまたはMOOCsという言葉が目についた時期があるかと思います。 今回のキーワードは、この「MOOCs」について簡単にまとめました。
目次
MOOCsは米国のオンライン教育講義のプラットフォーム
正式な呼び方はMassive Open Online Course (MOOC、ムーク) またはMassive Open Online Courses (MOOCs、ムークス) です。 MOOCsを一言で言うと、「オンラインで公開された無料の講座を受講し、修了条件を満たすと修了証が取得できる」という感じでしょうか。代表的なプラットフォームとしては「Coursera」「edX」などがあります。
米国の大学主導のオンライン講座は失敗の歴史
インターネット黎明期から、「教育をオンラインで」という試みはされており、米国の大学主導で様々なプラットフォームが乱立していました。 しかしながら、各大学が各々の色や、オリジナルで開発した技術を導入していたため、汎用性が低く、システムなどのコストも膨大な為、運営として長続きできず、中々盛り上がらない時代が続きます。
MOOCsと大学のオンライン講座との大きな違いですが、MOOCsは「だれでも参加することが可能なオープンな教育」をめざし、基本授業料は無料で行い、Moodleなど運用システムも無料で行われている点だと言えます。また、既存の通信教育とは異なり、ビデオ講義を受けるだけでなく、ユーザーコミュニティに参加し、コースについて話し合うことにより、コース運営側にも有益なフィードバックをして、教育資産としての価値を上げていく仕組みになっています。
MOOCsは、日米の英語圏だけでなく、フランス・中国・スペインでもそれぞれの言語圏・文化圏で独自のMOOCサービスが立ち上がっています。
日本のMOOCs
日本版MOOCsとしては、一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会（略称JMOOC）が、日本全体の大学・企業の連合による組織として2013年に設立されました。 JMOOCとしてメジャーなものとしては、「gacco」「OUJ MOOC」があります。各JMOOCの詳しい内容については、今後とりあえていく予定なのでそちらをご覧ください。 その他にもありますので、JMOOCのポータルサイト（http://www.jmooc.jp/）を見ると、講座がまとめてあるのでぜひご覧になってみてください。
NTTドコモが、NTTナレッジ・スクウェアを子会社化し、社名を「ドコモgacco」に変更して「gacco」の事業を始めました。大学教授などによる講義をオンラインで無料配信するMOOCサービスが中心です。gaccoで培った映像コンテツを主軸にしたオンラインで学習のノウハウを官公庁・地方自治体や企業に提供・提案し、企業研修などに活用を広げる狙いのようです。 歌舞伎やJPOP作曲講座など芸能人や各種専門家を講師に招いた講座などバラエティに富んでいます。
OUJ MOOCは放送大学が提供しています。情報処理などコンピューター関係に強い講義内容です。放送大学なのでやはりアカデミックな内容で、レベルも少し高めかもしれません。
学位について
MOOCsは、受講自体は無料ですが、修了認定はそれぞれの機関が有料で行うのが通常です。ただし、この修了認定のみでは、大学の卒業資格を得ることは出来ないことが多いです。 欧米のごく一部ででは、MOOCsを使って大学の単位を授与したり、授与できるようにしている大学もあります。
※Udacityとの単位互換の例 コロラド州のオンライン大学 Colorado State University-Global Campus が、Udacityのコースを完了した学生に対し単位を授与することになりました。この他にもUdacityの指定講座について、コースを完了した学生に単位を授与することを表明する大学が現れてきていますので、今後のMOOCsの動きによっては大学教育の形が変わるかもしれません。
ダダで学べるのに収益がある秘密
MOOCsは大学だけでなく、企業が運営しているケースもあります。MOOCsが「ダダで学べる」ということには、どこで運営などの資金を得ているかというのが気になるのではないでしょうか？ 収益の方法は様々ですが、MOOCsの学生の中から、優秀な人材をチョイスして、探している企業に紹介し、紹介手数料を取るといったものが多いようです。その他にも、認定書や学位発行などもありますが、金額としてはそれほど多くはありません。また、講師自身がUdemyなどで講座を販売している場合は、そちらの有料講座への導線としてMOOCsを利用している場合もあります。
MOOCsと企業教育
MOOCsの動きですが、弊社の様なコンテンツプロバイダーも注目してます。何せ「タダ」なので、「有料」でコンテンツを販売しているものとしては、内容次第によってはバッティングしますので。 実際、クライアントの人事担当者の方から、MOOCsについて問い合わせは来ています。しかしながら、MOOCsの講座は、弊社のコンテンツとは守備範囲が違うので、直接切り替えられるということはありませんでした。 この後は逆にMOOCsを使って、自社コンテンツを提供するような会社も増えていくと思います。
個人的には、MOOCsのように、教育にお金がかからない世界の実現は大歓迎です。
お読みいただきありがとうございました。